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こんにちは。なべおです！
今回は経済学部をめざそうと考えている人に、実際に経済学部ではどのようなことを勉強しているのかについて書いていこうと思います！
今回のテーマは為替相場はどのように決まるのかについてです。
2022年は1ドル150円代という過度な円安状態が続いたことも話題になりました。
為替相場は私たちの身近なものではありますが、どれがどのように決定されるのかについてはあまり考えたことがないのではないでしょうか？
今回はそんな為替相場の決定要因について解説していこうと思います。
ぜひ最後まで読んでみてください！
目次
為替相場の決定要因
ではさっそく為替相場の決定要因について3つ解説していきます！
為替市場の需給の一致
経済学では様々な市場が存在します。財市場・貨幣市場・債券市場など様々です。
市場では必ず需要と供給があり、その一致するところで価格が確定します。
為替市場も市場の一つで、また為替の需要と供給の一致するところで為替相場が確定します。
たとえば日本の輸出が増えると、対価として円の需要が増加します。
そうすると円の価値が上がり、円高になります。
反対に日本の輸入が増えると円安に動くでしょう。
アセットアプローチ
まずはアセットアプローチと呼ばれるものです。
なおここからは専門的な内容にはなりますが、専門知識がない高校生の方などでも読めるように分かりやすく書いたつもりなので、ぜひ引き続き読んでいただければと思います。
アセットアプローチとは簡単に言うと、自国通貨で資産を購入する場合と、外国通貨に交換して資産を購入する場合で収益率が同じになるように為替相場が決まるという理論です。
資産とは不動産や株など、いわゆる現金だけではなくお金としての価値がある財産のことです。ちなみにアセットとは資産の意味です。
そして収益率とは、その資産を購入することで期待できるリターン、投資の利益のことで、利子率とも呼ばれます。
外国の資産であれば当然外国の通貨でないと購入できません。
その際に自国通貨を外国通貨に替える必要がありますが、そこで登場するのが為替レートです。
自国通貨で資産運用した際に期待できる収益率と外国通貨に替えて外国資産で資産運用する際の収益率が等しくなるように、為替レートが決定されるとするのが、アセットアプローチの要諦です。
ちなみに数式だと以下のようにあらわされます。
R=Rf+(Ee-E)/E
Rは自国通貨で資産運用をした際の期待収益率、Rfは自国通貨で資産運用をした際の期待収益率、Eは今現在の為替レート、Eeは未来の期待為替レートです。
(Ee-E)/Eというのは為替レートの増価率と呼ばれるのですが、どれだけその国の通貨の価値が上昇したかを表す指標です。
たとえば1ドル120円が1ドル130円になったことで、円安ドル高が進んだ場合、ドルの価値が10だけ増価したということになります。
自国の資産運用による収益率と外国のそれの調整役として為替レートがあるということです。
マネタリーアプローチ
もう一つの代表的なアプローチ方法は「マネタリーアプローチ」です。
このアプローチで大切になるのが「一物一価の原則」と呼ばれるものです。
一物一価とは、同じ財であれば世界どこでも同じ価格で買えるはずだという理論です。
よくこの際に取り上げられるのが、ビックマック指数です。
参考：世界のビックマック価格ランキング
ビックマックは世界どこでも質はそんなに変わらないはずなので、原理的にはアメリカだろうが日本だろうが中国だろうが同じ価格のはずです。
この各国の価格の調整役として機能するのが、為替相場だとするのがマネタリーアプローチです。
この説は購買力平価説とも呼ばれ、以下の式で表されます。
E＝P/Pf
Eは為替相場、Pは自国の価格水準、Pfは外国の価格水準
なおこの式は絶対的購買力平価と呼ばれる一方、為替レートの変化が一般物価水準の変化と等しいとする相対的購買力平価説も存在します。
同一価格で同一財が購入できるように調整するのが為替相場ということです！
為替相場のその他の決定要因
為替相場の決定要因は上で紹介した3つ以外にもいくつかあります。
為替相場のその他の決定要因についてみていきます！
各種経済指標の発表
各国政府が発表する経済指標が為替相場に影響することがあります。
たとえば世界経済の中心ともいわれるアメリカの雇用統計など各種経済指標は大きく影響します。
一般に経済指標の結果が市場の予想よりも高いと、米ドルが買われて円安になるとされています。
国際情勢
国際情勢が為替に影響することもしばしばあります。
たとえば、ロシアのウクライナ侵攻により、ロシアの国際的立ち位置が厳しくなると、ロシアの信用が低下し、ロシアの通貨ルーブルの価値が下がります。
他にも国内でテロや紛争が起きていればその国の通貨は一般的に下がる傾向にあります。
政情が不安定であることから、より安定した国の資産への需要が高まるためです。
市場介入
市場介入も為替相場に影響を及ぼすことがあります。
為替も含め、経済全般は急激な変動を嫌います。
そのため為替が急激に変動する可能性が示唆されたタイミングで、政府が中央銀行を介して、為替市場に介入することがあります。
これにより為替相場の変動を抑えようとするわけです。
本記事の内容が少しでも皆さんのためになったということであれば幸いです！
最後までお読みいただきありがとうございました！
