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こんにちは。なべおです！
今回は経済学部をめざそうと考えている人に、実際に経済学部ではどのようなことを勉強しているのかについて書いていこうと思います！
今回は物価はどのように決まるのか？について解説していきます。
2022年のウクライナ侵攻をきっかけに、資源価格の高騰などを要因に、消費者物価指数も過去最高レベルまで上昇しました。
私たちの暮らしに身近な物価ですがその決定要因についてはよく分からないという方も多いのではないでしょうか？
今回は経済学科でない人や経済学科を目指そうとしている高校生向けにこの物価の決定要因について書きました。
ぜひ最後まで読んでみてください！
目次
物価の決定要因
では早速物価の決定要因についてみていきます！
需給の一致
一番ベーシックな考えが需給の一致するとこらで物価が決まるという考えです！
需要曲線と供給曲線という言葉はどこかで聞いたことがあるのではないでしょうか？
需要曲線は価格に応じてどれくらいの需要があるか、供給曲線はどれくらいの供給があるかを著した曲線です！
その交点に当たる点が需要と供給、そしてその時の価格がすべて一致した点です。
要はモノを売りたいと考えている人が想定している価格と、モノを買いたいと考えている人が想定している価格がイコールになったところで価格が決まるというわけです。
需要曲線・供給曲線って何？
ここでは「需要曲線・供給曲線」をもう少し深掘ってみたいと思います。
需要曲線は右下がり、供給曲線は右上がりというイメージは多くの方が持たれていると思います。
実際その通りですが、ではなぜ需要曲線は右下がり、供給曲線は右上がりなのでしょうか？
そもそも需要曲線・供給曲線はx軸が生産量、y軸が価格の座標平面上での曲線です。
そして、当然のことながら価格が高いと買う人は少ないので、需要量は小さく、逆に売りたい人は価格が高いほど増えます。
この状況を適切に表したのが需要曲線と供給曲線になります。
需給の一致していないところに価格は来るの？
それでは仮に需給の一致してないところに価格が設定された場合はどうなるのでしょうか？
その際には市場価格の自動調節機能が働くとされています。
すなわち均衡価格でない価格に市場がなっていた場合でも自動的に価格が均衡価格に移動するということです。
経済学の祖とも呼ばれるアダム＝スミスが提示したのも、この価格の自動調節機能です。
政府が特段介入しなくても「神の見えざる手」によって価格は自動的に市場価格に落ち着くと説いたわけです。
ちなみにこの主張に対して反論したのが20世紀の最大の経済学者と言っても過言ではないケインズです。
彼は経済の活性化には政府による積極的な介入が必要だと説き、放任城代だと市場価格には落ち着かないと主張しました。
価格は下がりにくい？
ここまで需要曲線・供給曲線を基に価格が決まることについてみていきました。
そうはいってもそんな単純ではないのが価格の難しいところです。
実は価格はそんな簡単には下がらないという性質があるとされています。
価格の下方硬直性とも呼ばれるのですが、価格を下げるには様々なコストがあるとされています。
たとえば価格改定に伴う広告やメニューの改定コスト、また価格を変えることは労働者に対する賃金を変えることとも直結しますが、労働者の賃金を下げることには労働組合などからの反発も予想されます。
したがって、需要が減少したり供給が増えたりしても、簡単には価格は下がらないとされています。
独占・寡占状態の場合
また産業が独占・寡占状態の場合については価格が下がりにくいです。
独占・寡占状態の場合は独占・寡占企業が価格支配力を持っています。
すなわち自由に基本的に価格を決定できるということです。
そうすると合理的な企業は利潤を増やすために価格を均衡価格よりも高い価格で売ることになります。
例えば独占寡占の例としては携帯産業があげられます。
携帯産業の場合、固定費用が高いことなどが要因で寡占産業となっていますが、この寡占状態だと市場の自動調節機能での均衡価格への移動が実現しなくなります。
実際、携帯料金は高い、もっと安ければよいのにと思っている人は多いと思いますが、携帯料金が高い要因には、こういった事情があるわけです。
このような独占・寡占状態の場合は物価は下がりにくいとされています。
価格が下がりにくい財・サービスがある
他にも価格が下がりくい財・サービスがあります。
たとえばインフラ設備（電気・水道・ガス）などは価格が下がりにくい傾向にあります。
他にも生活必需品など価格がたとえ高くても買わなければいけないもの（価格弾力性が低い・他の財と替えが効きにくいもの）については価格が下がりにくいとされています。
それはいずれもモノやサービスを提供する側がたとえ価格が高くても売れるために価格を相対的に高くするようにするわけです。
インフレ・デフレはなぜ起こる？
モノの価格に関連して多くの方が気になっているであろうテーマにインフレ、デフレがあるのではないでしょうか？
インフレやデフレは私たちの暮らしにも大きく影響する重要な経済トピックでしょう。
インフレ、デフレがここではどのようにして起こると経済学的には考えられているのか簡単に解説していこうと思います。
もちろんさまざまな原因が考えられているのですが、ひとつ大きな原因としては異国間での物価の格差があります。
経済学的には長期的には一物一価の法則が成り立つと考えられています。
同質の財・サービスであれば世界どこでも同じ価格で購入できるとする理論です。
そのため、外国の方が相対的にモノの値段が安ければ、自国でも安く価格を設定する必要が出てきます。
逆に外国の方が相対的にモノの値段が高ければ、自国でも高く価格を設定する必要が出てきます。
他にも景気の変動や原材料費の変化なども影響を与えるとされていますが、この一物一価の法則に基づく異国間での物価の格差が、1つインフレ・デフレの原因として考えられます。
本記事の内容が少しでも皆さんのためになったということであれば幸いです！
最後までお読みいただきありがとうございました！
